３分でわかる！決算書をわかりやすく解説します

「決算書」について、本を出版している著者がわかりやすく解説

ビジネスで「決算書が重要である」とよく聞くけど、
そもそも決算書って、何なの？という素朴な疑問はありませんか？

この記事で解決できる悩み

• ざっくり決算書の基本がわかります
• ざっくり貸借対照表の基本がわかります
• ざっくり損益計算書の基本がわかります
• ざっくりキャッシュフロー計算書の基本がかわります

それでは、決算書の基本をわかりやすく解説していきます。

決算書とは、会社の「通信簿」です。

学生は、学期ごとに勉強の成果を『通信簿』で知ることができます。
数学の点数が悪かった。
あるいは、国語の点数が良かった、というように自分の苦手科目や得意科目がわかります。
悪かった科目は、重点的に勉強しなければなりません。
点数が良かった科目は、さらに努力し伸ばしてゆけばよいでしょう。

学生は、成績表である「通信簿」を参考にしてこれからの勉強方法を考えることができます。
会社もまったく同じことが言えます。
つまり、会社の経営成績となる「通信簿」を常に知っておくことが大切です。

会社の「通信簿」が「決算書」です。

 

決算書は、大きく3種類あります。

決算書は「貸借対照表」「損益計算書」
そして「キャッシュフロー計算書」の３つあります。

貸借対照表・損益計算書・キャッシュフロー計算書の３つの決算書は「財務三表」といわれます。
それぞれが、個々に独立しているわけではなく、相互に深く関わりあっています。

ところで、どんな会社でも、経営に欠かせない３つの要素があります。
具体的には、以下の３つです。

①モノ
②人
③カネ

 

会社の経営は、モノ（財産）、人（営業）、カネ（資金）が、バラバラに存在するものではありません。
同時にうまく動き出すことで、事業が成り立っています。

 

これら三つの要素がわかるのが
「貸借対照表」「損益計算書」「キャッシュフロー計算書」の３つ決算書です。

それぞれを個別にみていきましょう。

貸借対照表とは何か

まず、「モノ」です。
これは「会社の財産」のことです。
会社は財産がなければ、そもそも事業を行うことができません。
さらにある程度の財産がなければ、取引先からの信用を得ることができません。

会社の財産を知ることができるのが「貸借対照表」です。

貸借対照表を知ることで、現在の会社の財産について、何がどれくらいあるのか
がわかります。

【貸借対照表】についてもっと詳しく知りたい人のために、わかりやすい解説をした記事をご用意しました。

こちらをご参照ください。
参考記事
↓

貸借対照表とは何か

さらに参考記事として【貸借対照表のサンプルとしくみ】もあります。

損益計算書とは何か

つぎに「人」です。
どんなにすばらしい商品やアイディアがあっても、それを多くの人に知ってもらわなければ 売れません。
この知ってもらうための人の動きが営業です。
そして、営業によって、どれくらい商品が売れたのか？
また、販売費用はどれくらい かかったのか？

これらの会社の営業成績を知ることができるのが「損益計算書」です。

 

【損益計算書】についてもっと詳しく知りたい人のために、わかりやすい解説をした記事をご用意しました。

こちらをご参照ください。
参考記事
↓
損益計算書とは何か

さらに参考記事として【損益計算書のサンプルとしくみ】もあります。

最後に「カネ」です。
お金がなければ、商品を仕入れることも社員へのお給料も支払うことができません。
そういう意味で、お金は、会社の「生命線」といえるでしょう。

キャッシュフロー計算書とは何か

会社の「カネ」がどこから入り、何に使ったのか、を知ることができるのが
「キャッシュフロー計算書」です。

【キャッシュフロー計算書】についてもっと詳しく知りたい人のために、わかりやすい解説をした記事をご用意しました。

こちらをご参照ください。
参考記事
↓

キャッシュフロー計算書（省略表示C/F）とは何か

「決算書」のまとめです！

• 決算書とは、会社の「通信簿」です。
  つまり、会社の財産や営業成績が、決算書からわかります。
  
• 決算書は、大きく３つあります。
  貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書です。

【ちょっとした豆知識】

決算時期には期間によって、様々な種類があります。
ここでは、代表的な２つの決算時期の種類を豆知識として紹介します。

 

・本決算

 本決算は株主総会における会社の成果報告など、1事業年度の決算をまとめたものです。
1事業年度は、1年間です。
多くの企業が4月1日から3月31日を1事業年度としています。

・中間決算

 事業年度が半年を経過したときに作成される決算です。
事業年度の中間地点での経営状況を把握することができます。
また、納める税金についてもあらかじめ予測できるので、資金繰り等の戦略が立てやすくなります。
つまり、本決算の作業負担軽減にもつながります。