3分でわかる!決算書の読み方,決算書の見方をわかりやすく解説します
決算書の読み方、決算書の見方について、
商社勤務の実務家がわかりやすく解説
ビジネスで「決算書が重要である」とよく聞くけど、
そもそも決算書の読み方、決算書の見方って、どうするの?という素朴な疑問はありませんか?
また、代表的な決算書である貸借対照表や損益計算書の読み方、見方は、わかりますか?
この記事で解決できる悩み
- ざっくり決算書の読み方、見方の基本がわかります
- ざっくり貸借対照表の読み方、見方の基本がわかります
- ざっくり損益計算書の読み方、見方の基本がわかります
- ざっくりキャッシュフロー計算書の見方、ひな形の基本がかわります
それでは、決算書の読み方、見方を基本をわかりやすく解説していきます。
決算書とは、会社の「通信簿」です。
学生は、学期ごとに勉強の成果を『通信簿』で知ることができます。
数学の点数が悪かった。
あるいは、国語の点数が良かった、というように自分の苦手科目や得意科目がわかります。
悪かった科目は、重点的に勉強しなければなりません。
点数が良かった科目は、さらに努力し伸ばしてゆけばよいでしょう。
学生は、成績表である「通信簿」を参考にしてこれからの勉強方法を考えることができます。
会社もまったく同じことが言えます。
つまり、会社の経営成績となる「通信簿」を常に知っておくことが大切です。
会社の「通信簿」が「決算書」です。
決算書は、大きく3種類あります。
決算書は「貸借対照表」「損益計算書」
そして「キャッシュフロー計算書」の3つあります。
貸借対照表・損益計算書・キャッシュフロー計算書の3つの決算書は「財務三表」といわれます。
それぞれが、個々に独立しているわけではなく、相互に深く関わりあっています。
ところで、どんな会社でも、経営に欠かせない3つの要素があります。
具体的には、以下の3つです。
①モノ
②人
③カネ
会社の経営は、モノ(財産)、人(営業)、カネ(資金)が、バラバラに存在するものではありません。
同時にうまく動き出すことで、事業が成り立っています。
これら三つの要素がわかるのが
「貸借対照表」「損益計算書」「キャッシュフロー計算書」の3つ決算書です。
それぞれを個別にみていきましょう。
貸借対照表とは何か
まず、「モノ」です。
これは「会社の財産」のことです。
会社は財産がなければ、そもそも事業を行うことができません。
さらにある程度の財産がなければ、取引先からの信用を得ることができません。
会社の財産を知ることができるのが「貸借対照表」です。
貸借対照表を知ることで、現在の会社の財産について、何がどれくらいあるのか
がわかります。
【貸借対照表の読み方、見方】についてもっと詳しく知りたい人のために、わかりやすい解説をした記事をご用意しました。
こちらをご参照ください。
参考記事
↓
さらに参考記事として【貸借対照表のサンプルとしくみ】もあります。
損益計算書とは何か
つぎに「人」です。
すばらしい商品やアイディアがあっても、それを多くの人に知ってもらわなければ 売れません。
この知ってもらうための人の動きが営業です。
そして、営業によって、どれくらい商品が売れたのか?
また、販売費用はどれくらい かかったのか?
これらの会社の営業成績を知ることができるのが「損益計算書」です。
【損益計算書の読み方、見方】についてもっと詳しく知りたい人のために、わかりやすい解説をした記事をご用意しました。
こちらをご参照ください。
参考記事
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さらに参考記事として【損益計算書のサンプルとしくみ】もあります。
最後に「カネ」です。
お金がなければ、商品を仕入れることも社員へのお給料も支払うことができません。
そういう意味で、お金は、会社の「生命線」といえるでしょう。
キャッシュフロー計算書とは何か
会社の「カネ」がどこから入り、何に使ったのか、を知ることができるのが
「キャッシュフロー計算書」です。
【キャッシュフロー計算書の見方 ひな形】についてもっと詳しく知りたい人のために、わかりやすい解説をした記事をご用意しました。
こちらをご参照ください。
参考記事
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「決算書」のまとめです!
- 決算書とは、会社の「通信簿」です。
つまり、会社の財産や営業成績が、決算書からわかります。 - 決算書は、大きく3つあります。
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書です。
【ちょっとした豆知識】
決算時期は、期間によって、さまざまな種類があります。
ここでは、代表的な2つの決算時期の種類を豆知識として紹介します。
☑本決算
本決算は、1年間の事業報告をまとめたものです。
多くの会社が、4月1日から3月31日までを事業年度としています。
☑中間決算
事業年度が半年を経過したときに作成される決算です。
事業年度の中間地点での経営状況を把握することができます。
また、納める税金についてもあらかじめ予測できるので、資金繰り等の戦略が立てやすくなります。
つまり、本決算の作業負担軽減にもつながります。