3分でわかる!費用収益対応の原則をやさしく解説!

費用収益対応の原則について、本を出版している著者がやさしく解説します


費用収益対応の原則は、会計学の用語です。
はじめて聞いたという人も多いのではないでしょうか?

しかし、これから決算書や経営分析を学んでいくうえでは、知っておくべき会計知識です。

ちょっと難しいですが、頑張って、ざっくり読んでいきましょう!


この記事では、初心者でも費用収益対応の原則が、よくわかるようにやさしく解説していきます。

この記事でわかること

  • 費用収益対応の原則の基本がわかります
  • 適正な期間利益についてわかります

著者

伊達敦が、費用収益対応の原則をわかりやすく解説します。
・商社勤務20年の実務家です
・出版した決算書関連のビジネス書は、海外でも翻訳されています
主な著書「まだ若手社員といわれているうちに知っておきたい会社の数字」
 講談社刊
・中小企業研修協会&中小企業コンサルティング事務所代表

それでは、費用収益対応の原則について解説していきます。

費用収益対応の原則で、適切な利益が計算される

費用収益対応の原則とは、損益計算は、かならず費用と収益は対応させて計算する、という原則です。
つまり、費用と収益をしっかり対応させることで、適切な利益が計算できる、ということです。

簡単な例で、考えてみましょう。

商品を1,000,000円で仕入れ、2,000,000円で売った。

従業員の給料は、200,000円、店舗の家賃は、500,000円を支払った。
これを損益計算書で表示すれば、以下の通りです。

                                                       損益計算書

売上原価        1,000,000

売上                    2,000,000

給料      200,000  
支払家賃    500,000  
利益      300,000  

この損益計算書は、しっかりと費用と収益が対応しています。
そのため、利益は適切な金額となります。

費用と収益の対応を考える

売り上げをあげるためには、費用をかけなければ獲得できません。
具体的には、商品を販売するためには、商品を仕入れなければなりません。
商品を販売する社員の給料を支払わなければなりません。
商品を販売する場所の確保のために店舗を賃借する必要があります。

これらのことを要約することで、導かれる結論は、

 利益とは「売上」と「その売上獲得のための費用」との差額で計算される。

つまり、費用と収益が対応しているとは次の状態です。

・売上
・その売上を獲得するためにかかった費用

これらが同じ損益計算書に計上されることです。

                                                                  損益計算書

売上原価        1,000,000

  売上                    2,000,000

給料      200,000
支払家賃    500,000
利益      300,000

この損益計算書、費用(緑色)と売上(水色)が対応しています。
対応していない状態とは、片方のみが単独で存在する状態といえます。

以下のような片方の部分だけ色がついた状態では、費用と収益が適切に対応していません。

                    損益計算書

 

              費用計上なし 

            

  売上                    2,000,000

                

                    損益計算書

売上原価             1,000,000

      売上計上なし          

給料           200,000
支払家賃         500,000
利益           300,000

損益計算書においては、「費用」と「収益」は適切に対応していなければなりません。
少し言い方変えると「費用」と「収益」は、それぞれが関わりあう必要があります。


たとえば、売上高と売上原価の関係を考えてみましょう。
お客さんにモノやサービスを売らなければ、売上高は計上できません。

では、そのモノやサービスの費用は損益計算書では、どのように表示されているでしょうか。
これは、「売上原価」です。
このため、売上高と売上原価はとても深く関わりあっているといえます。
損益計算書において、このような費用と収益との関係を「費用収益対応の原則」というわけです。

費用収益対応の原則が必要な理由

A社は、製品を製造しているメーカーです。
3月に1,000,000円分の材料を消費したとします。
しかし、製造途中では、当然ながら売上高はゼロになります。
このとき、費用に発生主義を当てはめてしまうと、材料の消費分1,000,000円が費用計上されるます。

これは、適切な費用の計上といえるでしょうか?

常識的に考えれば、

製品が売れた時点で、製品の製造費用を計上し、適切な利益を計上すべきです。

こういう考え方に基づき、費用収益対応の原則が成り立ちます。

 適切な利益を計算するためには、発生主義会計に加えて、費用収益対応の原則も必要なのです。

減価償却費を費用収益対応の原則で考える

費用収益対応の原則を知ると、減価償却費の計上の理解を深めることができます。

 

         減価償却費 ××  /  備品  ×× 

減価償却をすることで、固定資産の購入費用(取得原価)を、耐用年数にわたって費用計上できます。
「固定資産を使用することで獲得した売上」と「そのための購入費用」を対応させることができるのです。

 

費用収益対応の原則とは、PLに計上する費用は、収益に対応するものにしましょう、という原則

 

 費用収益対応の原則を知るうえで、
【発生主義及び実現主義】についてもっと詳しく知りたい人のために、わかりやすい解説をした記事をご用意しました。

こちらをご参照ください。
参考記事
  ↓ 

 発生主義とは何か

 実現主義とは何か

費用収益対応の原則のまとめ

  • 費用収益対応の原則とは、費用とそれにともなう収益を対応させる原則
  • 適切な期間計算のためには、費用収益対応の原則という会計ルールが必要

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